オフィスを用意するとき、少しでも経費の削減になるよう物件を探す事業主の方は多いです。
そのようなときは、賃貸オフィスのなかでも居抜きの物件を選ぶと安く済む可能性があります。
そこで今回は、居抜きの賃貸オフィスとは何か、メリットやデメリットなどの特徴、居抜きオフィスを利用するときの注意点についてご紹介します。
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居抜きの賃貸オフィスとは
居抜きオフィスとは、以前にもオフィスを構える事業者が入居しており、その事業者が使っていた設備がそのまま残っているオフィス用の物件のことです。
本来であれば借りた物件は退去時に原状回復の必要がありますが、貸主と借主同士の取り決めによりそのままの状態で退去することもあります。
そのような物件はそのままの状態で次の事業者に貸し出せるため、空室率を下げやすく貸主にとってもメリットがあるのです。
内装工事をしなくても利用できる
居抜きオフィスを利用すれば、大規模な内装工事は必要ありません。
多くの場合、50坪程度のオフィスのレイアウトには大きな差が生まれにくいです。
そのため、受付・廊下・給湯室・トイレなどの間取りが既に整っている居抜きオフィスを利用すれば、内装工事をせずに事業を開始できます。
原状回復された物件で一から内装や間取りを決めて工事をおこなうよりも、工事にかかる費用を抑えられるでしょう。
入居時の費用を節約できる
居抜きオフィスは、間取りや内装だけでなく、デスクや棚などの什器もそのまま残されていることがあります。
そのようなオフィスを選択すれば、新たに什器を購入する必要がなく、物件を借りる際の初期費用を節約できます。
また、自分たちが退去する際も、次に居抜きで入居を希望するテナントがいる場合は、什器をそのままにして退去でき、原状回復にかかる費用を抑えられるでしょう。
入退去にかかる期間も比較的短く、一般的なオフィスではさまざまな打ち合わせで半年ほど時間がかかるのに対し、居抜きオフィスでは即日入居できることもあります。
迅速な移転や入居費用の節約を希望する場合におすすめの物件です。
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居抜きオフィスのメリットとデメリット
居抜きの賃貸オフィスを選べば入退去の手間をかけずに済むメリットもありますが、さまざまなデメリットも発生します。
居抜きオフィスのメリットとデメリットについて、細かく見ていきましょう。
居抜きオフィスのメリット
居抜きオフィスを借りる大きなメリットは、入居時のコストを削減できることです。
前の事業者が残した設備をそのまま利用できるため、内装工事や什器の購入・レンタルにかかる費用を省くことができます。
従業員全員分の什器を準備するにはコストがかさむうえ、備品の搬入にも高い費用がかかるでしょう。
居抜きオフィスであれば、こうした費用や手間を節約でき、スムーズに入居できます。
また、入居時にレイアウトを多少変更する場合でも、前の事業者のレイアウトやゾーニングを参考にすることが可能です。
一般的なオフィスではレイアウトを考える作業に時間と手間がかかるため、入居までの時間が長くなります。
居抜き物件では、以前のレイアウトを参考にし、使いにくい部分を改善したり、良い点を取り入れたりすることが可能です。
前の事業者が残した設備をそのまま使用することで、廃棄物の削減にもつながり、環境への良い影響が期待できます。
さらに、居抜きオフィスにはデザイナーズオフィスなどおしゃれで個性的な物件もあり、良い環境を提供することで従業員のモチベーション向上にも寄与する可能性があります。
居抜きオフィスのデメリット
居抜きオフィスを借りるデメリットは、前の借主が残した状態を原状回復しなければならない可能性がある点です。
賃貸物件には基本的に原状回復の義務があり、居抜きで借りた物件では前の借主の義務を引き継ぐことがあります。
また、前のレイアウトのままでは使いにくい部分がある場合、新たに工事が必要になることや、古くなって故障した設備を買い替えなければならないことがあります。
このため、費用を抑えるつもりで入居したのに、かえってお金がかかる可能性があるでしょう。
使えない什器を処分する際には、産業廃棄物として別途費用がかかります。
さらに、オフィス向けの居抜き物件は新規オフィスと比較して少なく、希望の物件が見つからない場合も多いです。
飲食店などの店舗向け居抜き物件に比べて、オフィス向けの物件はまだあまり普及していません。
そのため、居抜きオフィスを選んでも希望条件に合わない部分や使いにくい部分がある場合、余計な工事費用がかかる、再度移転が必要になるなどのデメリットが生じることがあります。
とくに、前の入居者と異業種の場合は使いにくさを感じる可能性が高いです。
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居抜きオフィスを利用するときの注意点
居抜きオフィスを利用するときは、契約を結ぶ前に確認しておきたい注意点が存在します。
業態に合ったレイアウトか、備品は劣化していないか、原状回復はどこまで必要なのか、しっかり確認してから賃貸借契約を結びましょう。
業態に合ったレイアウトか
居抜きオフィスを借りる際は、レイアウトが自社の業態に合っているかどうかを確認する必要があります。
使いにくい部分がある場合、その都度工事やレイアウトの変更が必要となります。
入居時の手間やコストを削減するためには、自社の業態に適しており、使い勝手の良いレイアウトを選ぶと良いでしょう。
また、オフィス内の什器がそのまま残っていることが多いですが、LAN配線や電話回線が撤去されている場合が多いです。
入居後すぐにインターネットを使用できるか、回線を引き直す場合の時間や費用についても事前に確認しておくことが重要です。
備品の状態を確認する
居抜きオフィスに残されている備品は、前の業者が使用していた「中古品」であるため、そのままでも問題なく使用できる状態かどうか確認する必要があります。
劣化や故障が進んでいる場合、買い替えや修理、廃棄処分に伴う余計な出費が発生する可能性があるでしょう。
また、残されている什器が前の業者と造作譲渡契約を結んでいる残置物でなく、リース会社のものである場合、そのまま使用できないことがあります。
リース会社と再契約するか、借りていた什器を返却するかの選択をしなければなりません。
さらに、入居時の什器や物件そのもののクリーニング費用の負担についても、契約前に確認しておくことが重要です。
これに関するトラブルを避けるため、契約条件を明確にしておくことが推奨されます。
どこまで原状回復が必要なのか確認する
居抜き物件を借りる際は、残っている設備だけでなく、原状回復義務も承継するのが基本です。
そのため、前の業者が残していった設備も含めて、自分たちが退去する際には原状回復工事をおこなわなければならないことがあります。
この場合、入居時の費用は抑えられても、退去時には多くの費用が発生する可能性があります。
事前に、どこまでの原状回復が必要なのか、工事にかかる費用の見積もりを調べておくことがおすすめです。
また、希望条件に合った、好感の持てる物件が見つかった際には、早めに契約するようにしましょう。
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まとめ
居抜きオフィスは、前の事業者が残していった設備をそのまま、原状回復義務とともに引き継ぐ物件です。
レイアウトを変更しなくても利用でき、工事や什器の準備にかかる費用を大幅に抑えられます。
一方で、退去時は原状回復が必要になるほか、設備が劣化している可能性もあるため借りる前の確認が大切です。
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大国住まい スタッフブログ編集部
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