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賃貸物件とマイホームを徹底比較!それぞれの家賃・保険・維持費について解説

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カテゴリ:不動産の豆知識

賃貸物件とマイホームを徹底比較!それぞれの家賃・保険・維持費について解説

賃貸物件とマイホームどちらが良いのでしょうか。
もちろん、価値観やライフスタイルによってどちらが良いかは異なると思います。
今では、月々の家賃と同じ費用で住宅ローンの返済も可能な時代です。
そこで今回は、賃貸物件とマイホームの家賃や保険、維持費を比較解説します。
それぞれの特徴を理解したうえで、自分に合った住まい計画を立てましょう。

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賃貸物件とマイホームの家賃の違いを比較

賃貸物件とマイホームの家賃の違いを比較

ここでは、それぞれの特徴をご紹介したうえで、家賃の違いを比較していきます。

賃貸物件のメリット・デメリット

賃貸物件のメリットは、初期費用が抑えられることです。
今では「敷金礼金ゼロ」といった物件も多いため、かなり抑えることができるでしょう。
また、簡単に住み替えができるのもメリットの1つです。
家族が増えたり、子どもが独立した際など、ライフステージに合わせた物件への住み替えが可能となります。
築浅物件にこだわりがある方は、住み替えることで常に築浅に住むこともできるでしょう。
しかし、家賃を払い続けても自分の資産にならないことが最大のデメリットです。
マイホームであれば売却することで住居費を取り戻すこともできますが、賃貸物件の場合そうはいきません。
住宅の性能自体も、マイホームに比べると劣ってしまいます。
断熱性や気密性、災害時の備えといった面でも、マイホームのほうがしっかりした作りになっていることが多いです。

マイホームのメリット・デメリット

マイホーム購入には高額な費用がかかりますが、長期的な視点で住居費の総額を比較すると、マイホームのほうがコストを抑えられます。
ローン完済後はランニングコストを抑えることもできるため、老後を迎えたときに楽になるでしょう。
また、購入することで国の減税措置が受けられるため、さらに負担を抑えることもできます。
しかし、マイホームを持つとリスクも大きくなることがデメリットです。
住宅ローン借入のリスク、欠陥住宅のリスク、災害によりマイホームが被害にあう可能性もあるでしょう。
さらに、ご近所トラブルや近所に大型施設ができた場合の騒音、日当たり問題なども住む場所を変えられないマイホームでは大きなマイナスポイントとなります。

賃貸物件にかかる住宅費

たとえば、1か月の家賃が8万円の賃貸物件に5年間住み、その後家族が増えたことをきっかけに、月12万円の物件に住み替えたとします。
19年間住み続け、子どもが独立したため夫婦だけで月8万円の物件に住み替え、50年目まで暮らした場合でシミュレーションしてみましょう。
月8万円の賃貸物件に5年間住んだ場合、総額480万円となります。
月12万円の物件に19年間住むと総額2,736万円、その後月8万円の物件に26年間住むと総額2,496万円です。
さらに、敷金礼金や月々の管理費、共益費などの諸費用を含めると、約6,910万円となります。

マイホームにかかる住宅費

たとえば、3,000万円で新築を購入し、100万円を頭金として残りをローン支払いにしたとします。
住宅ローンの返済期間は35年、固定資産税や維持費に年間15万円かかったと想定した場合でシミュレーションしてみましょう。
金利や諸費用を考慮すると、約4,430万円となります。
これらの例でみると、マイホームのほうが2,480万円も安いという結果になりました。
ただし、物件価格や金利などの条件によっても異なるため、この限りではありません。

賃貸物件とマイホームで加入すべき保険を比較

賃貸物件とマイホームで加入すべき保険を比較

賃貸物件であってもマイホームであっても、災害によるリスクから自宅を守るためには「火災保険」に入っておくことをおすすめします。

火災保険とは

火災保険とは、建物や家財が損害に遭った場合に、保険金を受け取ることができるものです。
このご時世、災害により突然家に住めなくなる可能性もあります。
そこで火災保険に加入しておくと、もしもの場合でも自己負担を抑えて生活を立て直すことが可能です。
しかし当然、保険会社によって補償の対象は異なります。
火災だけでなく落雷や爆発、台風や盗難などの損害を補償する特約もあり、選択補償として追加できるのが一般的です。
いつ何が起こるかわからないため、加入しておいて損はないでしょう。

補償範囲の種類

補償範囲の種類には、建物のみの火災保険、建物と家財に対する火災保険、賃貸物件の場合の家財保険の3つあります。
建物には門や倉庫、車庫などが含まれ、家財は、室内の冷蔵庫やテレビ、家具や洋服などが該当します。
また、賃貸物件の場合はエレベーターなどの「共用部分」と個人の住戸である「専有部分」に分けて加入するのが一般的です。
共有部分は主に大家さんや管理会社が加入することが多いですが、専有部分は自分で家財保険に加入しなければなりません。

おすすめの契約期間

火災保険の契約期間は1〜10年とされています。
戸建ての場合は、引っ越しの可能性も比較的低いため10年契約をしておくと良いでしょう。
また、10年分一括払いだと保険料の総額が安くなるため、金銭的に余裕のある方にはおすすめです。
賃貸物件の場合は引っ越しの可能性も出てきますが、途中解約した際も基本的に期間に応じた返戻金が返ってくるためリスクは低いと考えられます。
そのため、お得に加入するには長期契約がおすすめです。
しかし、短期契約にも保険の見直しの機会が増えるというメリットがあります。
定期的な見直しをおこなうことで、そのときどきの割安な保険に加入できるため、保険料を抑えることも可能になります。

賃貸物件とマイホームでかかる維持費を比較

賃貸物件とマイホームでかかる維持費を比較

賃貸物件の維持費は、毎月の家賃、管理費や共益費、更新料などが該当し、さらに駐車場代や保険料にも費用がかかります。
しかし、自分の資産ではないため、固定資産税や都市計画税などの継続的に支払う費用は発生しません。
一方、マイホームは賃貸物件と異なり資産となるため、税金を納めなければなりません。
マイホームにかかる維持費は主に3つあります。

固定資産税

固定資産税とは、不動産などの固定資産にあたる所有者が、市区町村に納める税金のことです。
市区町村が建物や土地をもとに固定資産税評価額を算出し、毎年1月1日時点での所有者に対し納税義務が生じ、毎年支払う費用となります。
そのため1月2日以降に不動産を購入した場合は、翌年からの支払いとなるのです。
毎年の固定資産税は、課税標準額に標準税率である1.4%を乗じることで求められます。
課税標準額は1月1日時点の固定資産課税台帳に登録されており、3年に一度、土地と建物の評価額が見直されています。

都市計画税

都市計画税とは、都市計画事業や土地区画整理事業のための税金のことをいいます。
固定資産税とは異なり、市街化区域に属する固定資産の所有者が支払う税金です。
都市計画税は、課税標準額に上限0.3%を乗じることで求められます。

修繕費

新築で購入しても、経年劣化により修繕が必要となる箇所が出てきます。
たとえば、屋根や外壁の塗装、水回りのリフォーム、壁紙の張り替えなどがあります。
修繕箇所によっては費用が高額になる可能性もあるため、経年劣化することを念頭に、あらかじめ資金の積み立てをおこなっておくと良いでしょう。

まとめ

賃貸物件は初期費用が抑えられ簡単に住み替えができますが、マイホームは住宅費の総額が安く、ローン完済後はコストを抑えることができます。
火災保険は、火災以外もオプションで追加でき、おすすめは10年契約一括払いです。
賃貸物件の維持費は毎月の支払いに含まれ、マイホームの維持費には固定資産税や都市計画税、修繕費があります。


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