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気になる賃貸物件がエレベーターなしだった場合、住むのに不便なのではないかと不安に思う方もいらっしゃるでしょう。
3〜5階建ての賃貸物件には、エレベーターが設置されていたりされていなかったりします。
エレベーターなしのメリットとデメリットを理解して、検討するのがおすすめです。
そこで今回は、賃貸物件におけるエレベーターの設置基準と、エレベーターなしのメリットとデメリットについてご紹介します。
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賃貸物件におけるエレベーターの設置基準とは？
賃貸物件には、エレベーターが設置されていたりされていなかったりする物件があります。
賃貸物件におけるエレベーターの設置基準について、以下にご紹介します。
高さと階数によって決まっている
一般的な建物におけるエレベーターの設置基準は「高さ31mを超える建物」です。
これは建築基準法によって義務化されている基準であり、高い建物において火災が発生したときの人命救助と消火活動を目的としています。
しかし平常時には、エレベーターとしての利用が可能です。
「高さ31m」とは、建物によって異なりますが、7〜10階建てのアパート・マンションの高さです。
階段の昇降が難しい方が多い老人ホームや介護施設などの高齢者向け共同住宅においては、国土交通省によって「3階建て以上の建物」にエレベーターの設置が義務付けられています。
なお、独自のエレベーター設置基準を設けている自治体もあります。
したがって、建物によってはエレベーターなしの物件があるのです。
中層住宅にも設置が義務付けられる
1995年、国土交通省によって「長寿社会対応住宅設計指針」が定められました。
高齢化社会を見据えた指針であり、床の仕上げや手すりの設置などだけではなく、「6階建て以上の建物」のエレベーターの設置基準を設けています。
「3〜5階以上の中層住宅」においても、できる限りエレベーターを設置するように定められています。
そのため、1995年以降に建てられた3〜5階建ての建物には、エレベーターが設置されている場合が多いのです。
しかし、「長寿社会対応住宅設計指針」はあくまで義務であり、法的な強制力がないため、エレベーターが設置されていない建物もあります。
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エレベーターなしの賃貸物件のメリット
エレベーターなしの賃貸物件のメリットには、管理費と家賃が安いことや、運動不足解消につながるなどが挙げられます。
エレベーターなしの賃貸物件のメリットについて、以下にご紹介します。
家賃・管理費が抑えられる
エレベーターなしの賃貸物件は、エレベーターありの物件に比べて家賃が低い傾向であるのがメリットです。
なぜならば、楽に目的の階数へと向かえるエレベーターありの物件のほうが人気があるからです。
家賃の安さをアピールして入居者を確保している物件もあるでしょう。
さらにエレベーターなしだと、設置費用や点検、メンテナンス費用などが不要です。
したがって、家賃だけでなく管理費においても、エレベーターありの物件に比べて費用が抑えられる可能性があります。
できる限り相場よりも家賃を抑えたい方には、エレベーターなしの物件がおすすめです。
運動不足解消につながる
エレベーターなしの賃貸物件だと、階段の昇降によって運動不足の解消が期待できるのもメリットの一つです。
外出する度に階段の昇降をしなければならないため、自然に足腰が鍛えられます。
リモートワークが多い方は、ゴミ出しや近所のスーパーマーケットやコンビニまでの買い出しついでに軽い運動ができます。
エレベーターなしの賃貸物件は、仕事や家事が忙しくて運動不足気味の方にぴったりです。
待ち時間が解消される
エレベーターなしの賃貸物件のメリットには、朝の通勤・通学におけるエレベータの待ち時間が解消される点も挙げられます。
エレベーターありの賃貸物件だと、朝の通勤・通学ラッシュ時には、部屋がある階数にエレベーターがなかなか到着しないトラブルが発生する場合があります。
エレベーター待ちに時間を取られると、仕事や学校に遅刻してしまう恐れがあるでしょう。
しかし、階段だと、待ち時間なくスムーズに1階へと向かうことが可能です。
朝の忙しい時間にイライラする必要もなくなり、時間の短縮にもつながります。
災害時もスムーズに避難できる
エレベーターなしの賃貸物件は、火災や地震などの災害時にもスムーズに避難できるのがメリットです。
火災や地震などの災害時には、建物の外に出て避難する必要があります。
エレベーターなしだと、階段が2か所設置されている場合が多いため、混雑することなくスムーズに入居者が避難できるでしょう。
さらにエレベーターありの賃貸物件だと、地震時にエレベーターが停止して閉じ込められる可能性が考えられます。
しかし、エレベーターなしだと、エレベーターに閉じ込められる心配がありません。
閉所が苦手でエレベーターが不要な方にも、エレベーターなしの賃貸物件がおすすめです。
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エレベーターなし賃貸物件のデメリット
エレベーターなし賃貸物件は、引っ越し業者に追加料金が発生したり大型家電の配送ができなかったりなどのデメリットが挙げられます。
エレベーターなし賃貸物件のデメリットについて、以下にご紹介します。
大荷物や怪我、体調不良時などは大変
とくに、上階のお部屋かつエレベーターなしの物件である場合、大荷物を持っての階段の昇り降りが大変であるのがデメリットです。
家族が多くて買い物の荷物がいつも多い方には、エレベーターなしの賃貸物件に住むのは厳しいかもしれません。
怪我や体調不良時においても、階段を使用しなければお部屋に辿り着けないため、移動が大変です。
また、妊娠中の女性がお腹が大きくなった際には、階段が辛く感じるうえに転倒してしまう危険性があります。
出産した後も、赤ちゃんを抱っこしながらベビーカーを持ち、階段を昇り降りしなければなりません。
ご自身のライフプランを考慮しながら、エレベーターなしの賃貸物件を選びましょう。
引っ越しに追加料金が発生する
2〜3階以上のエレベーターなしの賃貸物件での引っ越しの場合、追加料金が発生するのもデメリットの一つです。
エレベーターが利用できると、荷物がスムーズに運べますが、エレベーターなしだと、階段を利用して荷物を運ぶため、引っ越し業者は時間と労力が必要とされます。
したがって、通常の引っ越し料金に追加料金が加算されるのです。
引っ越し費用が高くなると、ご自身で引っ越し作業を済ませようとする方がいらっしゃるかもしれません。
しかし、階段を利用して大型家具や家電は運ぶ行為は危ないため、避けたほうが良いでしょう。
配送時に追加料金が発生する
エレベーターなしの賃貸物件は、大型家具や家電を購入した際に、お部屋まで運んでもらえない可能性があるのもデメリットです。
大型家具や家電を階段で運ぶとき、踊り場の広さによっては通過できない可能性があります。
お部屋まで運べないと、一階での受け渡しとなってしまいます。
また、お部屋まで階段を利用して運ぶため、引っ越し同様に追加料金が発生するかもしれません。
大型の家具や家電を購入するときは、エレベーターなしの物件であることと搬入経路の広さを、配送業者へ伝えましょう。
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まとめ
1995年以降、エレベーターの設置義務は、6階建て以上の建物と3〜5階以上の中層住宅にも設置が義務付けられています。
この記事を参考にして、エレベーターなしの賃貸物件におけるメリットとデメリットを理解したうえで、お部屋を借りるかどうかを検討しましょう。
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大国住まい スタッフブログ編集部
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