賃貸物件で知っておきたいゼロゼロ物件とは？メリットや注意点をご紹介！

▼ 賃貸物件におけるゼロゼロ物件とは？
▼ 賃貸物件においてゼロゼロ物件を選択するメリット
▼ 賃貸物件においてゼロゼロ物件を選択する注意点
▼ まとめ

賃貸物件の契約では、一般的に敷金や礼金といったまとまった初期費用が必要です。
新生活を始めるにあたっては、引っ越しや家具・家電をそろえるための費用もかかるため、なるべく負担を減らしたいと考える方が多いのではないでしょうか。
そこで今回は、賃貸物件におけるゼロゼロ物件についてご紹介します。
そもそもゼロゼロ物件とは何か、メリットや注意点についても把握し、ぜひ物件探しのご参考にしてみてください。

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賃貸物件におけるゼロゼロ物件とは？

賃貸物件におけるゼロゼロ物件とは、敷金と礼金の2つの費用負担が0円になる物件のことです。
ここでは、ゼロゼロ物件についての理解を深めるための概要についてご紹介します。

ゼロゼロ物件で0円になる敷金と礼金とは

一般的な賃貸物件において初期費用として必要な敷金と礼金ですが、具体的にはどのような費用のことなのでしょうか。

敷金
敷金とは、簡単にいうと貸主に預けるお金のことです。
預けたお金は賃貸物件を維持・管理していくために使用されます。
具体的には、入居中に借主が誤って設備を壊してしまったときの修理費や退去時に室内の原状回復をおこなうためのクリーニング費などです。
入居中に借主負担になるような設備の破損がなかった場合や室内をきれいに使用していた場合などは敷金が余り、契約終了時に返金される可能性もあります。

礼金
礼金とは、簡単にいうと貸主に渡すお金のことです。
名前のように賃貸物件を貸してもらう「謝礼」として支払う費用のため、敷金のように借主に戻ってくることはありません。
もともとは、戦後に居住場所がなく困っていた方々が、居住場所を提供してくれた方に対して謝礼を包んだことが始まりだといわれています。
礼金はこのような昔からの慣習によるものです。
そのため、近年では礼金を0円にする物件も増えています。
なお、敷金と礼金は家賃の1か月分から2か月分が相場です。
これを踏まえると、敷金と礼金が必要な一般的な賃貸物件では、初期費用として10万円以上のまとまった金額が必要だということを覚えておいてください。

ゼロゼロ物件が増加傾向にある理由

賃貸物件のなかでもゼロゼロ物件が増加傾向にある理由として挙げられるのは、空室の増加です。
先述したように人口が減少傾向にある日本社会では住宅の供給過多により、貸主から見れば入居者が集まりにくい現状があります。
貸主は家賃収入で資産運用をおこなっているため、空室が増えると運用に支障をきたすことが想定できます。
つまり、貸主は敷金や礼金を0円にしてでも入居者を集めて空室を回避したいということです。
ゼロゼロ物件をアピールポイントにしてほかの物件との差別化を図っているという考え方もできるでしょう。

賃貸物件においてゼロゼロ物件を選択するメリット

それでは、数ある賃貸物件のなかでもゼロゼロ物件を選択した場合、どのようなメリットがあるのでしょうか。

初期費用の負担が軽減される

一般の賃貸物件であれば初期費用として敷金と礼金がかかるのが基本です。
先述したように目安として家賃の1か月から2か月分がかかるため、具体的な金額でいうと10万円から20万円ほどの費用を負担しなければなりません。
ゼロゼロ物件を選択した場合、これだけの費用を抑えられます。
賃貸物件での新生活を始めるためには、賃貸物件に直接かかる費用以外にも引っ越し費用や家具・家電の購入費などがあります。
敷金や礼金の支払い分をこれらに回せることは大きなメリットといえるでしょう。

貯金がなくても賃貸物件の契約がしやすい

費用負担を抑えられるゼロゼロ物件なら、手元の資金が少なくても住宅を確保できることもメリットです。
とくに転勤がある職種で転勤時期がわからない方などは、急な転勤辞令に戸惑うことがあるかもしれません。
このようなケースでも一般の賃貸物件に比べて初期費用が少ないゼロゼロ物件であれば、資金繰りがしやすく、すぐに対応することが可能です。

予算内でワンランク上の物件を狙える

初期費用が抑えられた分でワンランク上の物件が選択肢に入ることもメリットといえます。
たとえば、角部屋や高層階などの条件が良い物件は人気があるため、家賃が割高に設定されているケースもあります。
しかし、ゼロゼロ物件で初期費用を抑えることによってこのようなワンランク上の物件でも予算の範囲内で見つかるかもしれません。
予算との相談は必要ですが、本来なら相場以上の家賃がかかる物件に居住できる可能性もあるでしょう。

設備に期待できる物件もある

ゼロゼロ物件のなかには人気の設備が設置されていても、さまざまな要因で空室の状態が続いている物件があります。
空室が続いていると聞くと物件の質が良くないと思われがちですが、そのようなことはなく、割安で良い物件に出会えることにも期待できます。
このように、ゼロゼロ物件は費用面で大きなメリットを感じられ、浮いたお金を新生活への軍資金や物件のグレードアップに回すことが可能です。
費用面でお得になる物件としては、ほかにも敷金の負担が必要な代わりに家賃が1か月分無料になるフリーレントという物件があることも覚えておいてください。

賃貸物件においてゼロゼロ物件を選択する注意点

ゼロゼロ物件にはメリットがある反面、注意点もあります。
どのような注意点があるのか把握し、条件が合う場合は費用面でお得なゼロゼロ物件も検討してみましょう。

家賃が高めに設定されていないか確認しよう

1つ目の注意点は、家賃が高めに設定された物件があることです。
ゼロゼロ物件のなかには、敷金と礼金を0円にしている分、家賃で調整しているケースがあります。
このようなケースでは先述した費用面でのメリットが十分に享受できません。
家賃が高めに設定されているかどうかは近隣の家賃相場と比較すればわかります。

特別な条件が設定されている可能性もある

2つ目の注意点は、特別な条件が設定されている物件があることです。
特別な条件として挙げられるのは、主に次の3つです。

●短期間で退去した場合の違約金の請求
●指定の保証会社への加入
●入居前のクリーニング費の請求

礼金は別として敷金が0円の分、貸主側としては設備の故障などのトラブルがあった場合に備えて費用をプールしておく必要があります。
その代替として上記のような条件を設定する場合があることは覚えておいてください。
そもそも長期で入居してもらわなければ、貸主側がゼロゼロ物件にするメリットがなくなってしまいます。
そのため、ゼロゼロ物件では違約金を請求するケースもあるのです。
このような特別な条件は、基本的に特約事項に記載されるため、契約書にはしっかりと目をとおしておきましょう。

解約の予告期間にも注意が必要

3つ目の注意点は、ゼロゼロ物件には解約までの予告期間が2か月のケースがあることです。
このようなケースでは、住み替え先の家賃との二重払いが発生してしまう可能性があります。
一般的な賃貸物件の場合、解約の予告期間は1か月が基本なため、家賃の二重払いが発生しないケースが多いのが現状です。
なお、3つ目の注意点についても、2つ目の注意点と同じように契約書の付帯事項にしっかりと目をとおすことによって回避することは可能です。
解約の予告期間は地域によっても違いがあるため、不安な場合は事前に確認しておくことをおすすめします。